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最近、本業が忙しくてデイトレもスイングも出来てない、結果的に良かったかもしれないけど(笑)
個別銘柄はさっぱりわからないけど、めっちゃ下がってるマザーズのETFとか買ってみようかな
でも海外の機関投資家が岸○○閣はダメだから日本株から資金を引き出せになってるらしいから、上がらないかな？— YO(よ)株式投資中 (@YO_kabushiki21) December 17, 2021
リーマンショック以降日経平均が上がらないのが普通で安倍政権以降にやっと上がったって見るけど、笑ったわアベノミクス以前の経済対策で日本国内もそうだし、海外から見ても成長できるはずのない経済対策をしてる国に対して投資するわけないじゃんアホかと
— 樹@毒を突きつける者 (@3141Ttk) December 17, 2021
海外投資家の爆買を支援するユニバーサルメディア。英日バイリンガル対応＆エージェント機能付きで、ネットで不動産が売れる. Roost株式会社（本社：東京都 …
リンク：https://t.co/93t65wtsoJ
タ グ：#不動産— Tweets (@yoshiki7111) December 17, 2021
岸田ショック2.0
海外投資家は日本企業の株主還元はまだ低いと考えているため、自社株買いの規制はさらなる失望をよぶ。 https://t.co/2j9EGmXxin— ゆる系かぶきんぐ (@kabukingdom) December 17, 2021
今日の材料
「クリスマス休暇前手控え」
「日本はオミクロンパンデミック懸念」
①仮想通貨✘→ロシア中銀投資禁止検討。テロ使用懸念から完全排除目線
②ドル円、景気敏感→クリスマス休暇前手控え
③マイクロソフト→中国唯一の海外検索エンジン30日停止。いつもの中国。ハイテク一時✘も反転引け— ライパ (@rrrrraipa) December 17, 2021
【海外】NY主要株価－モデルナが上昇 オラクル、ゴールドマン・サックス、GM、ウォルマート、シュルンベルジェが下落#投資 #株https://t.co/8EufoIuoSZ
— トレーダーズ・ウェブ (@traders_web) December 17, 2021
【海外】S&Pセクター動向－全11セクターが下落 下落率上位は金融、エネルギー、資本財、生活必需品、公益#投資 #株https://t.co/9RkdSHLlB9
— トレーダーズ・ウェブ (@traders_web) December 17, 2021
https://twitter.com/traders_web/status/1471972441715265539
https://twitter.com/tk_takapiii/status/1471971207499366400
https://twitter.com/_liv_group/status/1471970964229574662
半導体分野などで､中国企業が日本企業に投資したり､買収を仕掛けたりしている例が見受けられると指摘｡豊富な資金で海外から優秀な人材を誘致する中国の｢千人計画｣に日本人研究者が参加していることにも言及した｡
— 北東西南 (@Right_Now_World) December 17, 2021
#中国経済
米中デカップリング
中国:独禁法 海外上場規制https://t.co/5DOppVw8K3
2021.12 米 投資禁止リスト追加https://t.co/D1dYKjxuQI中国 民間企業の国有化
2021.12.18
中国当局、オンライン証券の海外取引提供禁止を検討https://t.co/v1ce4DHYGq
中国規制当局
米ナスダック市場に
続— abyss (@umi51771815) December 17, 2021
カナダワーホリ1年150万。アメリカ留学3年500万。資金作り期間4年。飲み会すら断って本気で貯金してそれと同じ期間を海外で挑戦してきた。資金作りが大変に思ったら残りの人生年数考えて。住む場所、仕事、出逢う人。この先50年の全人生変わる。私の辞書に英語以上のハイリターン投資は存在しない。
— 彩美│あなたを信じるコーチ (@AyaMindset) December 17, 2021
そもそも日本国民には「増え続ける国の借金や社会保障費を賄うには増税するしかない」と国の財政の危機をアピールして話を「増税」へ持って行こうとする癖に、海外投資家に対しては「日本国債は安心安全な資産になりますよ」と購入を促す財務省のダブスタっぷりよ。
— kantaiteitoku (@kantaiteitoku) December 17, 2021
中国当局、オンライン証券の海外取引提供禁止を検討 https://t.co/JmyaQGPq8W
中国のオンライン証券として最大手の２社であり、禁止されれば中国本土の数百万人におよぶ個人投資家が米国や香港などの海外市場で簡単に証券取引を行うことができなくなる
— たけぞう (@noatake1127) December 17, 2021